障害のあるアーティストを社員として採用するとき、「補助金や助成金を利用できるのか」と気になる企業もあるでしょう。制度にはそれぞれ対象となる企業や雇用条件、申請時期などが定められています。アート社員の採用を検討する段階から、利用できる制度があるか確認しておくことが大切です。
まずは雇用の内容を整理する
補助金・助成金を調べる前に、どのような仕事を任せるのかを整理しましょう。たとえば、絵画やデザインの制作、商品や広告に使用する作品の制作、社内イベントに関するアート業務などがあります。
仕事内容だけでなく、勤務時間や勤務場所、雇用形態なども確認します。アート社員の採用では、作品制作だけを任せる場合もあれば、事務作業などを組み合わせる場合もあります。制度の対象になるかは個別の条件によって変わるため、採用内容を明確にしてから確認すると進めやすくなります。
助成金は「採用後」も確認する
障害者雇用に関する助成制度には、雇用だけでなく、職場環境を整えるための費用などが対象になる場合があります。ただし、すべてのアート社員の採用に同じ制度が使えるわけではありません。
また、申請には期限や必要書類が設定されていることがあります。採用を決めてから調べ始めるのではなく、採用前から公的機関などの最新情報を確認しておくと安心です。制度の利用を前提に採用を決めるのではなく、仕事内容や本人の希望を踏まえて雇用を考えることも重要です。
採用から定着までを考える
アート社員の採用では、採用時の費用だけでなく、働き続けるための環境づくりも大切です。仕事の進め方や連絡方法を決め、困ったときに相談できる担当者を置くなど、社内で支援できる体制を考えておきましょう。
在宅でアート制作を行う働き方を取り入れる場合も、業務の指示や成果物の確認方法を事前に決めておくと、双方が仕事を進めやすくなります。
まとめ
アート社員の採用で補助金・助成金を検討する場合は、制度の名称だけで判断せず、対象条件や申請時期を確認することが大切です。仕事内容と雇用環境を整理し、採用から定着までを見据えて制度を活用しましょう。