障害のある人の雇用では、事務や軽作業だけでなく、絵画やデザインなどの創作活動を仕事として考える動きも見られます。アート採用は、本人の得意なことを仕事につなげる選択肢の一つです。一方で、企業側には「どのような業務を任せればよいのか」「採用後にどう支援するのか」という課題もあります。
アート採用は「作品を買う」だけではない
アート採用では、障害のあるアーティストを社員として雇用し、制作活動そのものを業務の一部として位置づける方法があります。制作した作品を社内に展示したり、広報物や商品などに活用したりするケースも考えられます。
重要なのは、単に作品の価値を見るのではなく、雇用する人が継続して働ける環境を整えることです。制作時間や作業場所、納期の考え方などを本人に合わせて設計する必要があります。
在宅勤務と組み合わせる選択肢
アート採用では、在宅勤務との相性を考えることもできます。デジタル制作だけでなく、作品制作の様子をオンラインで確認したり、定期的な面談で業務状況を確認したりする仕組みを整えることで、通勤が難しい人にも仕事の選択肢を広げられます。
ただし、企業だけですべての仕組みを作るのは簡単ではありません。業務内容の整理、本人とのコミュニケーション、制作活動のサポートなど、継続的な支援が必要になる場合があります。そこで、障害者雇用を支援するサービスを活用する方法があります。
「いろは」を活用して雇用を考える
在宅障害者雇用支援サービス「いろは」では、企業と障害のある人をつなぎ、在宅での雇用を進めるための支援を行っています。アート採用を検討する企業にとっても、採用だけでなく、業務の組み立てや継続的な就労を考える際の選択肢になります。
まずは「アーティストを雇用したいが、何から始めればよいかわからない」という段階から相談してみることが、具体的な雇用設計につながります。
まとめ
アート採用は、障害のある人の得意分野を仕事につなげる雇用方法の一つです。大切なのは、採用後も無理なく働き続けられる業務と支援体制を整えることです。在宅障害者雇用支援サービス「いろは」の活用も含め、自社に合った方法から検討してみましょう。